日本でフィットネス参加率が3％から大きな伸びが見られない要因の一つに、保険制度の違いが挙げられることは少なくない。
保険の仕組みとフィットネスの関係を良く見ると、フィットネス参加率の高い国では、保険の仕組みと深い関係にある医療サービスの仕組みと、民間保険サービスの両方で、フィットネスの参加が促されていることが分かる。
 
今回は、改めて世界の保険の仕組みとフィットネスの関係を理解することで、日本の人々の健康増進に、フィットネス関係者としていかに関われるのかヒントを得るべく、この分野に詳しい専門家と、各国のフィットネス関係者に話を訊いた。
 
【世界に学ぶ保険のしくみとフィットネス】
・概要篇
・CASE #1 －アメリカ篇
・CASE #2 －イギリス篇
・CASE #3 －オーストラリア篇
・CASE #4 －ドイツ篇
・CASE #5 －日本篇

 
 
各国の医療制度とフィットネスの位置づけを見ると、プライマリケアと言われる制度がある国のほうが、フィットネスがヘルスケアとして認識され、参加が促されやすい環境にある。プライマリケアでは、GP（家庭医）がゲートキーパーとして効率的な医療サービスを提供する役割を担っており、GPが生活者に症状を改善できるフィットネスプログラムを紹介することも多くある。医師であるGPに勧められることで、生活者もフィットネスの効果に信憑性を感じ、行動が促されやすいという側面もある。

また、医師の診療報酬が定額制（予算制）をとっている場合も、医師は自分が担当する患者1人あたりの診療回数を少なく抑えたいという動機が働くことから、人々に自分で健康管理や改善努力をすることを勧めることになる。医師もより本格的なフィットネスを提案することになり、そのエビデンスや効果の高さも、フィットネス参加と継続のモチベーションに繋がると考えられる。
 
お話を訊いた方 真野俊樹さん
多摩大学 医療・介護ソリューション研究所 所長、多摩大学大学院教授、医学博士、経済学博士、MBA
 
 

※ピンチインで拡大可（スマートフォンの場合）

 

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