全国約230 店舗でスポーツクラブを運営・指導しているセントラルスポーツ株式会社が、国立大学法人東京大学大学院医学系研究科（医療経済政策学）との共同研究として、「フィットネスの医療経済学的な効果評価の研究」を進めることになった。

日本の国民医療費は、年々増加の一途をたどり、現在、年間42 兆円程度（厚生労働省発表）と大きな経済負担となっており、国民一人当たりに換算すると年間約33万円と高額な水準となっている。昨今では、運動の社会経済的な効果について注目が集まってきており、フィットネスクラブに通うことで心臓病等の疾病にかかるリスクが減少し、生涯の経済的な負担も軽減するという報告もある。

このような背景を踏まえ、東京大学大学院医学系研究科（医療経済政策学）とセントラルスポーツは、フィットネスクラブに通う会員を対象としたアンケート調査の結果及び既存データ（プログラムの参加実績、過去の効果測定等の結果など）を用いて、「フィットネスの医療経済学的な効果評価」の共同研究を行っていく。この研究は、フィットネスの医学的な効果のみならず、社会や国民への経済的貢献を学際的に明らかにすることを目的としており、研究で得られた成果は、広く国民福祉の向上に資することが期待される。