会社名 | 株式会社クラブビジネスジャパン |
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所在地 | 〒150-0045 東京都渋谷区神泉町20-25 神泉QSビル8F TEL:03-5459-2841 FAX:03-3770-8744 |
設立年月日 | 2002年5月22日 |
資本金 | 12,400,000円 |
常勤役員 | 代表取締役 古屋武範 取締役 岩井智子 |
提携先 | IHRSA(International Health Racquet & Sportsclub Association) |
加盟団体 | 一般社団法人日本フィットネス産業協会 公益社団法人日本フィットネス協会 NPO法人日本健康運動指導士会 一般社団法人日本スイミングクラブ協会 公益財団法人日本スポーツクラブ協会 公益財団法人日本体育施設協会 東京商工会議所 |
事業内容 |
フィットネス経営情報誌『フィットネスビジネス』および (フィットネスビジネス)・特別版
インストラクター・トレーナーのキャリアマガジン 『月刊NEXT(ネクスト)』の編集およびび出版業務
フィットネスクラブ経営・運営に関するセミナー・ ツアー・イベントの開催・運営業務
フィットネスクラブ経営・運営に関わる調査・企画・コンサルティング業務
フィットネス業界における求人・養成サービス提供・コンサルティング業務
フィットネスに関わるWEB制作・運営業務
フィットネスに関する物品販売業務
その他、上記に附帯する一切の業務
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サービス内容 |
●WEBサービス
・トレーニング・フィットネス情報ポータルサイト 『FitnessOnline』 ・フィットネス業界に専門の求人・養成情報サイト『FitnessJob』 ・ヘルスケアキュレーションアプリ『WellnessPost』 |
代表取締役社長
フィットネスビジネス編集発行人
古屋武範
1962年山梨県生まれ。1985年早稲田大学卒業後、セノー株式会社(現ミズノ株式会社)入社。企画・広報・国際関連業務を担当。1995年 編集長として『クラブマネジメント』を創刊。2000年社団法人日本フィットネス産業協会(現一般社団法人日本フィットネス産業協会/FIA)理事に就任。広報・渉外・国際関連業務を担当。2002年 株式会社クラブビジネスジャパン創業。代表取締役社長兼編集発行人として『フィットネスビジネス』(IHRSA刊『クラブビジネスインターナショナル』提携)を創刊。経済産業省「グローバル サービス座談会」委員を歴任。フィットネスベンチャー研究会(FVL)共同主宰者。日本最大級のスポーツ・健康産業総合展示会「SPORTEC」を共同主催社。IHRSAアンバサダー。テレビ・ラジオへの出演、新聞・雑誌への記事掲載、司会・講演・寄稿・執筆等多数。
取締役
月刊ネクスト編集長
岩井智子
1967年東京都生まれ。お茶の水女子大学文教育学部卒。1991年住友銀行(現、三井住友銀行)に新総合職として入社。営業コンテストで東日本で1位に。1994年高級クラブ「スポーツクラブNo.1」を経営するキャピタルチヨダスポーツに入社。その後、『クラブマネジメント』通巻第3号より編集部スタッフとして編集やセミナー、海外視察ツアーの企画などに携わる。2002年5月株式会社クラブビジネスジャパン創業。オンラインショップ「フィットネス市場」、転職サイト「フィットネスジョブ」をはじめとしたウェブ事業を成長に導く。 2006年『月刊ネクスト』を創刊。指導者ネットワーク、海外ネットワークを基盤にした事業開発を担当。2016年公益社団法人日本フィットネス協会理事に就任。
私たちは、独立したスタンスに立ち、フィットネス業界の媒体として、
フィットネスクラブ経営・運営企業を強力にサポートする存在になりたいと考えています。
高齢化の進展や、生活環境の悪化、生活習慣の乱れなどから、疾病率が高まり、日本の医療費は膨大なものになっています。
今や健保財政は破綻寸前です。医療費の伸びを抑え、健保財政を立て直すとともに、私たち個人が病におかされない強い身体を得て元気で長生きし死ぬ寸前まで楽しい生活を続けるためには、どのようにしたらよいのでしょう。「医療」や「保険」にだけに頼っているだけでは駄目でしょう。そうした方法は本質的な解決策にはなりません。
では、どうすればよいのでしょうか。私たち1人ひとりが自主的に健康づくりに取り組むことが最良の方法だと言えないでしょうか。自分の身体は自分で守るのです。
しかし、それにはより安全により快適に健康づくりに取り組める環境が必要になります。フィットネスクラブは、こうした環境にぴったりです。アメリカには、日本の約5倍にあたる8,848軒の民間フィットネスクラブ(2001年IHRSA調べ)があり、非営利組織の施設も含めたフィットネス施設への国民の参加率は10%を超えていて、施設軒数、参加人数ともに毎年伸びています。多くの人々がフィットネス施設を有効に活用しているのです。翻って、日本はどうか。日本の民間フィットネスクラブ数は、2001年現在1,830軒しかありません。国民の参加率は、2%台です。まだまだクラブ数が不足している上、生活者の認知度も低いと言わざるを得ません。
しかし、日本では近年、健康意識の広まりとともに中高年のクラブ参加率が増えており、個人会員数に関しては毎年確実に増加しています。近い将来、フィットネスクラブは、日本の生活者の健康を支える大きなインフラスタクチャーになることでしょう。私たちは、独立したスタンスに立ち、フィットネス業界の媒体として、主にフィットネスクラブ経営・運営企業を強力にサポートする存在になりたいと考えています。私たちの情報提供活動により、1つひとつの既存業界関連企業が強い経営体質を持つことになれば、業界の未来は自然に拓け、明るいものになっていくことでしょう。業界唯一の経営情報発信機関として、皆に信頼される存在になるべく、全力を尽くしたいと考えます。
フィットネス業界における総合メディア企業になる。
フィットネスビジネスに携わる人々に重要かつ関心の高い情報をわかりやすく整理し
タイムリーに提供することによって、関係者の成功と成長を支援し、
フィットネスやスポーツ、クラブライフを通じて豊かな人生を送る生活者を増やす。
フィットネス業界の成長と発展に貢献する
利己ではなく、利他の精神を大切にする
礼儀を重んじる
約束を守る。とりわけ時間を守る
掃除・整理をする
たえず自己研さんに努め、自主的、前向きに仕事をする
スピードと成果を重視する
創造的に発想し、新しいことに取り組み、仕事を楽しむ
フィットネスを習慣化する
遊び心を大切にする
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