【ZERO by FITNESS GYM T.I.S】

トリヤヴェロス株式会社は東京都、神奈川県で５店舗のセミパーソナルトレーニングジムを運営している。「ZERO by FITNESS GYM T.I.S（ 以下、ZERO）」は今年10月、神奈川県横浜市青葉区にオープンした。

【お話を訊いた方】
トリヤヴェロス株式会社　代表取締役CEO　羽田智明氏（左）
ジョンソンヘルステックジャパン株式会社　営業本部コマーシャルセールス　松田任史氏（右）

 

 

 

 

個々のレベルに合わせた１対４のセミパーソナルトレーニング

ZEROは、東急田園都市線たまプラーザ駅から徒歩３分ほどの場所にあるジムだ。同社代表取締役CEOの羽田智明氏は、以前パーソナルトレーナーだったが、パーソナルトレーニングが高価格であることに疑問を感じるとともに総合フィットネスクラブの接客指導に不満を感じ、2010年にセミパーソナルトレーニングジム「FITNESSGYM T.I.S」を二子玉川にオープンした。１人のトレーナーが一度に４名のお客さまそれぞれにパーソナルトレーニングを提供する“セミパーソナルトレーニング”のスタイルで、順調に店舗数を増やしている。

「パーソナルジムより安く、少人数制でしっかりとサポートしています。お客さまが継続しやすいようなシステムにするとともに、トレーナーに依存せずにお客さまが自立してトレーニングできるよう、１対４にしています」（羽田氏）

比較的高所得かつ情報感度の高い層の住むエリアの住宅地の信号がある交差点付近に出店している。
「首都圏の駅前には、すでに複数のフィットネスクラブがあります。また、住宅地であれば、お客さまは化粧や服装に手間をかけずに来店することができます。サードプレイスとして、お客さまのライフスタイルの一部になるためには、住宅の近くにあることがプラスになると考えています」（羽田氏）

各店とも施設の延床面積は35 ～40坪の路面店で、基本的なウエイトマシンと有酸素マシン、フリーウエイト、シャワールームがある。外観や内装はアパレルショップのデザインをするデザイナーに依頼し、脱フィットネスのおしゃれな雰囲気にしている。

料金は週２回19,000円で、１回のトレーニングは個々の目的などに応じて40 〜70分となっている。

マトリックスの基本的なマシンを採用　真摯でスピーディーな対応に魅力

ZEROは約35坪で、マトリックスの基本的なウエイトマシンとトレッドミル、クロストレーナー、ラットプルダウン、レッグエクステンション、パワーラックなどのフリーウエイトのほか、TRXやBOSUなどが置かれている。必要最小限のマシンをそろえ、流行に囚われず、シンプルなトレーニングを提供することが羽田氏のこだわりだ。

同社が５店舗目となるZEROからマトリックスのマシンを採用しているのは「営業担当者に魅力を感じたから」と羽田氏は言い、こう続ける。
「昨年のSPORTECで見てから、マトリックスのマシンのシンプルなデザインに惹かれていました。導入の決め手となったのは、営業担当の松田さんが真摯かつスピーディーに対応してくれたことです。私はお客さまとの信頼関係を築くのと同じように、サプライヤーとの関係も大事にしています。マシン搬入時に松田さんがマシンだけでなくクラブの床まで磨いてくれている姿を見て、改めてマトリックスを導入してよかったと思いました」

羽田氏の話にあるように、マトリックスを提供しているジョンソンヘルステックジャパン株式会社は、お客さまへの対応をスピーディーに行うことを心掛けている。特に、マシンの故障には48時間以内に対応し、クラブ運営者および会員さまに不便が生じないよう努めている。

「当社は業者と提携するなど、全国430 ヶ所以上の拠点にエンジニアがいるとともに、パーツの98％は国内の倉庫にストックし、地方のクラブであっても早急に対応することができます。また、エンジニアが対応できないときは営業担当者が出向いて、できる限りの対応を行っています」（松田氏）

研修施設の設立とアメリカ進出が目標　トレーニングをライフスタイルに

ZEROの会員構成は男女比約３：７、子どもから高齢者までオールエイジをターゲットとしており、40代のお客さまが多い。

「フィットネス初心者もいますが、パーソナルトレーニングジムや総合フィットネスクラブに不満を感じていた方、高額ダイエットジムで一度成果を出してトレーニングを続けたい方などもいます」（羽田氏）

今後の目標は研修施設をつくることと、ロサンゼルスに出店すること。
「ジムが増え、レベルの低いトレーナーが増えていることに不安を感じています。研修施設をつくり、フリーのトレーナーが学べる場を提供したいと考えています。また、アメリカで日本ならではのきめ細やかなトレーニングを広めたいと思っています。その前にまずは国内で基盤をつくっていきます」（羽田氏）