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健康運動指導士の養成事業の開始は、今から26年前の1988年に、また、健康運動実践指導者資格の創設養成事業の開始は、1989年に遡る。両者は、「健康づくりのための運動指導者」として広く自治体の健康・体力づくり事業の担い手として活躍してきたことから、2000年より介護予防事業として一次予防、二次予防の比較的元気な高齢者を対象とした事業においても、指導者資格として信頼を得ている。自治体の介護予防事業や、デイサービスなど民間事業においても「理学療法士」「作業療法士」に並んで「健康運動指導士」が資格要件として挙げられているケースが多い。 現在、登録者は、健康運動指導士が約17,000人、健康運動実践指導者は約21,000人で、全国の保健所や診療所、健保組合、老人介護福祉施設、フィットネスクラブなどで働いている。養成講習会のカリキュラムは全国の体育系大学や専門学校にも採り入れられており、専門学校や短期大学等の175の養成校にて健康運動実践指導者の受験資格が取得でき、認定試験に合格・登録することで健康運動指導士養成講習会の受講資格が取得できる。また4年制体育系大学の75の認定養成校では、必要なカリキュラムを修得することで健康運動指導士の受験資格が取得できる。健康運動実践指導者が指導力を重視しているのに対して、健康運動指導士はプログラミング力も重視しハイリスクの人への指導も行えることから、市町村からのニーズが高い資格となっている。 同資格の認定をはじめ、国が認めた公益事業財団として、国民の健康・体力つくり運動に関する調査研究や情報提供を進めてきている健康・体力つくり事業財団指導者養成部長の飯塚裕三さんは、その経緯をこう話す。 「健康運動指導士と健康運動実践指導者は、当初は広く『健康づくりのための運動指導者』として国からの要請のもとに認定をスタートしましたが、その後、2008年に特定保健指導が始まり、所謂『メタボ予防』が推進されたことで、その指導者として広く認知されるようになりました。また、これをきっかけに、保健師や管理栄養士など国家資格を持つ方の受験も増えたことで、さらに指導者資格として信頼を受けるようになりました。近年は介護予防分野における運動指導者ニーズが高まっていることで、認定カリキュラムに『ロコモティブシンドローム』等を追加しました。また、健康運動実践指導者養成講習会の受講資格として介護福祉士、介護支援専門員、ホームヘルパー1級・2級なども認めたことで、介護分野の知識と経験のある方々の登録者も増え、介護予防の分野でも信頼を得ています」 介護予防分野以外でも、生活習慣病予防や体力の維持・向上への取り組みの分野でも同団体の事業への社会的ニーズが高まっている。現在進めている「貯筋運動プロジェクト」も含め、今後は地域総合型スポーツクラブとの連携づくりも進めていくことを計画している。今後、元気高齢者や65歳未満の人々、さらには国民全体への運動の啓発に、健康運動指導士や健康運動実践指導者が果たす役割は益々増えていくことが予想されている。介護予防の仕事に役立つ資格CASE01お話を聞いた方飯塚裕三さん健康・体力つくり事業財団 指導者養成部長健康運動指導士、健康運動実践指導者健康運動指導士の主な勤務先健康運動実践者のの主な勤務先2014年4月1日現在18November,2014 www.fitnessjob.jp

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