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【食事・栄養】フィットネス&スパ VIVA板宿-会員さまの健康リテラシーを高め、プロテインドリンクの販売につなげる

2016.11.25 金 トレンドサービス
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【食事・栄養】
健康を維持・増進するうえで、運動すること同様に大切なのは適切な食事を摂ること。フィットネスクラブでも、ダイエットプログラムやサプリメントを提供したり、スマホアプリなどを活用して食事指導を行ったりしているところが増えてきている。そこで今回は、食事によって健康をサポートするアイテムや方法を紹介する。

会員さまの健康リテラシーを高め、プロテインドリンクの販売につなげる


フィットネス&スパ VIVA板宿は、3年ほど前に株式会社フィットネスビズが運営を受託して以降、お客さまに成果を提供するために運動・栄養・休養の指導を行っている。同時に、ラウンジでプロテインドリンクの販売を始め、会員さまの2割程度が定期的に購入している。

【今回お話しを伺った方】
株式会社フィットネスビズ 代表取締役 伊藤友紀氏

カウンセリングで栄養も指導、プロテインの必要性を伝える


VIVA板宿では、オープン時に2坪ほどの2層式シンクを備えた調理場を設け、食品衛生管理者の免許を取得。ラウンジでプロテインドリンクを提供している。ドリンクは、既存のプロテインをジュースや牛乳、豆乳に入れたものなど10種類ほどを用意していて、売り上げは50万円/月。うち6~7割の利益を出している。

特に、2年ほど前からカウンセリングに力を入れており、売り上げが伸びている。10回2,800円の回数券制にしていて、1日の来館者のうち15%ほどのお客さまが利用している。

「当クラブは、成果を出すためには運動・栄養・休養が大切であるという考えに基づき、入会から60日間のサポートプログラムを提供しています。そのなかで4回カウンセリングを行い、運動だけでなく食事についてもヒアリングを行っています。運動をすると同時にタンパク質を摂取することが必要であることを伝え、初回カウンセリングのときにプロテインドリンクの無料チケットを渡しています」

無料チケットを渡すことで、新規入会者の95%はプロテインドリンクを飲んでいる。その際、継続して飲むことの必要性を伝えて、回数券を購入してもらう。新規入会者のうち、60%程度が回数券を購入。現状では、会員さまの20%程度が継続的に回数券を購入している。

トレーナーを正社員化、会員さまの健康リテラシーを高める


同クラブは、ジムトレーナー全員が、栄養や休養についても指導できるようにしている。そのために、3年ほど前から全トレーナーを正社員化し、週のうち半日を研修の時間に充てている。

「研修では、運動に加えて、栄養、休養についても学びます。仕事の一環として組み込むことで、全トレーナーが毎週知識を積み上げていくことができ、カウンセリングの質も向上します」

初期のサポートプログラムを終えた人でも、希望すれば、予約をとって無料カウンセリングを受けることができる。また、毎年1~2月の2ヶ月間、「ダイエット祭り」という2ヶ月間で身体を変えることを目的としたイベントを行っており、期間中3回測定を行い、フィードバックをしている。

その際、個々への栄養も含めたアドバイスを行うとともに、参加者全員に対して、ダイエットに関する情報を発信している。一般的に、人は理解が深まるほどお金を費やす傾向にある。同社は、お客さまの健康リテラシーを高めるために、ダイエットや膝・足のケア、腰痛・肩 凝り改善などのセミナーの開催、健康関連の時事ネタを週1回のメルマガ配信、健康インフォメーションの館内掲示などをしている。また、プロテインドリンク試飲会を定期的に行い、「プロテインドリンクはおいしくない」といった認識を改めるよう努めている。

クラブinクラブで健康への理解と興味を深める


また、同クラブではサプリメントの販売も行っている。現在は、売り上げはそれほど大きくないが、今後はOEMなどで提供していくことも視野に入れている。

「プロテイン以外のサプリメントについては、費用と質が伴う最適なものを見つけられていないので、現在は販売にも力を入れていません。本当に健康になるためには、運動にしても食事にしても、継続していくことが重要です。そのためには、費用負担が少ないことが求められます。費用と質が合致する商品をラインナップできれば、積極的に提供していきたいと考えています」

また、さらに健康リテラシーを高めてもらうために、スクールを立ち上げることも検討している。同クラブでは1年半ほど前からスタッフ主体のクラブinクラブの運営を強化しており、9のクラブを展開している。そのひとつとして、健康スクールも設け、座学を中心に健康情報を会員さまに共有したいと考えている。 同クラブの取り組みから、カウンセリングやセミナーを通して正しい知識をお客さまに身に付けてもらうことが、 付帯収入向上につながることがわかる。


【取材】
フィットネスビジネス編集部:剣持 真由

【企画・構成】
株式会社クラブビジネスジャパン
オンライン事業部フィットネスビジネス編集部:庄子 悟