日本でフィットネス参加率が3％から大きな伸びが見られない要因の一つに、保険制度の違いが挙げられることは少なくない。
保険の仕組みとフィットネスの関係を良く見ると、フィットネス参加率の高い国では、保険の仕組みと深い関係にある医療サービスの仕組みと、民間保険サービスの両方で、フィットネスの参加が促されていることが分かる。
 
今回は、改めて世界の保険の仕組みとフィットネスの関係を理解することで、日本の人々の健康増進に、フィットネス関係者としていかに関われるのかヒントを得るべく、この分野に詳しい専門家と、各国のフィットネス関係者に話を訊いた。
 
【世界に学ぶ保険のしくみとフィットネス】
・概要篇
・CASE #1 －アメリカ篇
・CASE #2 －イギリス篇
・CASE #3 －オーストラリア篇
・CASE #4 －ドイツ篇
・CASE #5 －日本篇

 
医療サービスに関しては、日本では、国民皆保険が整備され、病気になればすぐに、どの病院のどの医師にも診断と治療をして貰うことができる。日本のように公的保険が整備されていない米国では参加率は20%に迫り、公的保険に制約が多いイギリスも日本の倍の7%となっている。

フィットネス参加率の高い国の多くは「プライマリーケア」という医療の仕組みがあり、そこではGP（ジェネラルプラクティショナー）と呼ばれる家庭医または総合医と日本語では呼ばれる担当医が存在し、人々はまずGPによる診断を受けることになる。このGPがフィットネスを疾病の処方箋の一つとして位置づけている国で、フィットネス参加率が高いという相関が見られる。
 

※ピンチインで拡大可（スマートフォンの場合）

 
民間保険サービスに関しては、日本のように公的保険が整備されている国はまれで、世界のほとんどの国の保険が、民間の会社によって運営されているという違いがある。その場合、民間企業としての保険会社は加入者を増やすために、健康な人の保険料を割り引いたり、また、加入者の医療費負担を少なくして利益を確保しようと、保険加入者のフィットネス活動を推進するインセンティブを出している。
 
こうした保険会社からのインセンティブをきっかけに、フィットネスに参加し始める人も増えている。こうした世界の状況を受けて、日本でも公的保険の仕組みを見直したり、民間保険では「健康増進型保険」として、健康な人にインセンティブがある保険商品も出始め、新たな動きが見られ始めている。
 
今回は、改めて世界の保険の仕組みとフィットネスの関係を理解することで、日本の人々の健康増進に、フィットネス関係者としていかに関われるのかヒントを得るべく、この分野に詳しい専門家と、各国のフィットネス関係者に話を訊いた。
 

【世界に学ぶ保険のしくみとフィットネス】
・概要篇
・CASE #1 －アメリカ篇
・CASE #2 －イギリス篇
・CASE #3 －オーストラリア篇
・CASE #4 －ドイツ篇
・CASE #5 －日本篇

 
 
【記事出典】
月刊NEXT 2016/December No.117　
 
【企画・構成】
株式会社クラブビジネスジャパン
オンライン事業部フィットネスビジネス編集部：庄子  悟