経済産業省・経済解析室が、web上で経済に関する具体的な動きを解説する「ひと言解説集」で、スポーツ・スクール市場を取り上げた。フィットネス市場は、この数年間伸び続けているが、スポーツ・フィットネス市場はどうか？レポートの要旨を紹介する。

 

経済解析室ひと言解説集：　http://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu-hitoikoto-top.html

 

期待高まる、スポーツ関連産業活動 

 

「この夏、日本中を熱狂させたリオデジャネイロオリンピック。オリンピックで活躍する選手たちの姿を見て、何かスポーツ系の習いごとを始めてみようかなと思われた方々もいらっしゃるのではないでしょうか」との書き出しで始まる「ひと言解説」。

経済産業省・ 経済解析室は、スポーツ・スクールの売上高やスポーツの習いごとへの月謝の動向、さらには我が国スポーツ関連産業活動全体の動向について、様々な統計指標を挙げて確認している。まず、経済産業省の特定サービス産 業動態統計調査（グラフ1）で、大人と子どもの両方が利用している、フィットネスクラブに併設されているスイミングや体操、テニスなどの「スクール」の売上高の伸び率の動向を見ると、過去2回のオリンピック開催年は大きく伸びていたことが確認できると指摘。さらに、2015年の「スクール」の売上高は前年比マイナス1.8％減少の561億8,900万円だったが、「あくまでこれは単年の前年比低下であり、売上高の水準としては’11年と比べて0.8％高い水準が維持されている」としたうえで、過去2回のオリンピックイヤーの経験を踏まえれば、「’16年は売上高がプラスに転じる可能性がある」と予測している。

次に、総務省の家計調査（2人以上世帯ベース）のなかの「月謝類」の1世帯あたり年間の支出額を取り上げている。「スポーツ月謝」は11,830円と、ほかと比較して最も多くなっていることを指摘（グラフ2）。「スポーツ月謝」「音楽月謝」「語学月謝」の支出額（実質ベース）の推移を見ても「音楽月謝」が減少傾向、「語学月謝」が横ばい傾向で推移する一方、「スポーツ月謝」は緩やかな増加傾向で推移していることを指摘している（グラフ3）。当室担当者は、「スポーツを学ぼうという意欲が、ほかの習いごとに比べて、継続的に高い水準にあるといってもよいのではないか」とコメントしている。

最後に、経済産業省の第3次産業活動指数（’10年＝100）で、我が国の「スポーツ関連産業」全体の活動指数の動向（グラフ4）を引き、東日本大震災が発生した’11年に大きく低下した活 動指数が、’12年以降は上昇傾向で推移していることも指摘している。

 

 

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