fitnessbusiness62

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September-October 2012 ◎ Fitness Business 6223小規模施設の成立要件Feature特 集ⅠIssue 課題 今後フィットネス市場が成長していくとしたら、既存の総合業態とは別に、対象顧客の特定のニーズを捉えてソリューションを提供する各種の小規模施設が増えていくことが求められよう。近年欧米だけでなく、日本でも複数の小規模施設が開発され始めてきている。なかにはサクセスフルな展開を見せる施設もある。本号では日本における小規模施設の先行事例を分析、さらに識者の見解なども聞いたうえでその成立要件についてまとめてみた。欧米のフィットネス市場は、日本のそれと異なりこの数十年間継続して成長してきている。現在のアメリカの参加率は日本の5〜6倍にもおよび18%を超えている。またイギリスやスペイン、オーストラリアなど10%を超えて急成長している国も多い。背景にスポーツやフィットネスが文化や習慣として浸透していることもあるが、ここ数年の伸びを牽引している直接的な要因のひとつに、小規模施設が勢いよく開設されていることが挙げられる。ブティック業態やマイクロジム業態、バジェット業態、パブリック業態など多様な業態の施設が次々と開発され、展開されている。例えば、2002年に1号店を出店した「エニタイムフィットネス」は北米エリアだけで早くも1,700軒以上の施設を出店している。また’00年にグレッグ・グラスマン氏が始めたクロスフィットは北米を中心に今や全世界に3,400軒の提携軒をもつまでに成長してきている。このほか、’11年時点で全世界に7,300軒以上のFC店をもつ女性専用サーキットトレーニングジムのカーブスや、アメリカの地方都市を中心に急展開し現在300万人を超える会員数を抱えるプラネットフィットネスなどの勢いについては既に周知の通りである。小規模施設は、これまで相応の規模をもつ総合業態の施設が出店できなかったマーケットに出店したり、

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