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September-October 2012 ◎ Fitness Business 6219長野県2位1位3位4位5位6位7位8位9位10位鳥取県愛媛県滋賀県徳島県富山県香川県栃木県群馬県1074.97284.75504.41614.26574.04宮崎県313.95433.93393.92773.83753.74登録件数10万人あたり件数対前年2011日本で最もスポーツクラブへの支出が多い都市は川崎市NTTタウンページ『スポーツクラブの都道府県別分布』調査ほか総務省およびNTTタウンページ株式会社のそれぞれが発表した都道府県別のスポーツクラブ数および施設使用料をご紹介する。地域ごとの特色がわかる。総務省がまとめている「家計調査(2011年)」によると、都道府県庁所在地および政令指定都市における1世帯(全世帯)あたりのスポーツクラブ使用料(平均)は、第1位川崎市(11,875円)、第2位横浜市(7,591円)と、神奈川県が突出している。さらに鹿児島市(6,884円)、さいたま市(6,498円)、松山市(6,114円)と続く。一方、使用料が低かったのは、佐賀市(711円)、和歌山市(1,031円)、青森市(1,213円)、徳島市(1,392円)、甲府市(1,478円)となっており、川崎市の支出額は佐賀市の16.7倍にもなっている(図1参照)。また、NTTタウンページ株式会社は、自社が保有するタウンページデータベースを活用して「スポーツクラブの都道府県別分布」ランキングを発表した。これは、タウンページデータベースに登録されている全国約800万件( ’12年3月末現在)の情報から、’11年における人口10万人あたりの都道府県別登録件数を抽出したものである。それによると、登録されていたスポーツクラブの件数は’06年に1,751件とそれまでと比べて大きく伸びた後、’11年には4,092件に達し、5年間で2倍以上の成長を記録した。人口10万人あたりの件数は、トップが長野県(4.97件)であった。さらに鳥取県(4.75件)、宮崎県(4.41件)、愛媛県(4.26件)、滋賀県(4.04件)と地方都市が続き、東京都は3.65件で12位だった(図2参照)。注 目 の 動 きNews & Trends出典:「家計調査」(総務省)※対象期間と抽出方法:2006年・’08年・’10年・ ’11年の各4月時点で、タウンページデータベースの業種分類『スポーツクラブ』に登録されている件数を集計し算出。なお、業種分類『スポーツクラブ』中に、同一住所で同一掲載名の電話番号の登録が複数ある場合は、データ件数を1件として集計。◆図1 都道府県庁所在地および政令指定都市1世帯(全世帯)の年間スポーツクラブ使用料(2011年)◆図2 人口10万人あたりの スポーツクラブ登録件数ランキング

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